「勾留準抗告に取り組む ９９事例からみる傾向と対策」（現代人文社）
愛知県弁護士会刑事弁護委員会編の「勾留準抗告に取り組む」が現代人文社からでました。
平成２２年ころと平成２７年ころに愛知県弁護士会会員から提供を受けた身柄拘束に関する裁判例に分析を加えた内容です。
被疑者弁護の身柄事件では、早期の釈放をいかに達成するかが大きなポイントとなります。
以前，私が担当した被疑者弁護事件では、２月７日勾留決定、２月８日勾留決定に対する準抗告申立て、同日準抗告棄却、２月９日勾留取消請求、同日勾留取消請求却下決定、２月１０日勾留取消請求を却下する決定に対する準抗告申立て、同日準抗告を認容する決定が出されたという経緯をたどりました。
同書は、身柄拘束を争う際の考慮要素や注意するべき点について有益な示唆を与える内容となっており、個人的には、「勾留取消か準抗告か」（同書２９ページ）や「重要な情状事実の位置づけ」（同書５１ページ以下）が特に参考になりました。
